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情報通信エンジニアって?仕事内容や必要な資格を知って目指しませんか?

2023.10.05更新

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この記事を書いた人

機電系専門ライター Div.長谷川

長谷川

FREE AID編集部 機電系専門ライター Div.
アナログ回路設計・営業を経験した後ライター&ディレクターとして独立。
電気電子・ITジャンルを得意とし、正確で分かりやすい情報の発信を行っています。

本記事では、「情報通信エンジニアになりたい」「情報通信エンジニアに必要な資格やスキルが知りたい」 と考えている方向けに、情報通信エンジニアの概要をお伝えします。仕事内容や情報通信エンジニアになるメリット、必要な資格や知識が詳しくわかりますよ!情報通信エンジニアへの第一歩を踏み出してみましょう!

情報通信エンジニアの仕事内容

この章では情報通信エンジニアの仕事内容について解説します。 情報通信エンジニアの仕事のメインは「情報通信ネットワークを構築する」ことです。現代ではスマートフォンやタブレット端末などの携帯端末をはじめとして、色々なものに無線通信技術が用いられています。 

最近ではIoT(Internet of Things)という言葉も耳にしますね。直訳すると「モノのインターネット」です。情報端末だけでなく冷蔵庫やエアコン、洗濯機などの家電製品や、車など、さまざまなものに対してもインターネットを接続して制御しようという試みです。 インターネットに様々なモノを接続できるとスマートフォンなどで管理しやすくなります。 

こういった情報通信技術を構築して、管理するのも情報通信エンジニアの仕事内容となっています。 具体的な仕事内容には以下のようなものがあります。

情報通信エンジニアの具体的な仕事

  • 電波の品質を調査する
  • 電波の基地局を設置する
  • 電波の基地局を保全する
  • 災害などが起こった場合にはいち早く復旧させる

電波の品質を調査する

情報通信エンジニアの仕事の一つに、携帯電話やスマートフォンに電波がきちんと届いているかどうかの調査があります。ビル内や建物の屋上などの建造物、トンネル内や山頂などの山間部、その他海上などでも電波の品質調査が行われます。その調査のデータを解析することでサービスの改善につなげています。

電波の基地局を設置する

電波の品質を調査したら、その結果を元にして電波を発信する基地局の設置を行います。調査結果から電波の品質を改善したほうがいい場所、電波が繋がらない場所を減らすために基地局の場所を選定します。電波の基地局のタイプは

電波基地局の種類

  • 鉄塔タイプ
  • ビル設置タイプ
  • 小型基地局
  • 屋内基地局

など複数の種類があります。電波を改善したい場所によってどのようなタイプの基地局を設置するのかを考えるのも役割です。基地局を設置する場所が決まったら、実際に設置して電波の改善が見られたかを検証します。

電波の基地局を保全する

電波基地局は設置したら半永久的に稼働するわけではなく、人の手で保全して管理する必要があります。電波基地局を保全するのも情報通信エンジニアが担当します。基地局の不調やトラブルが発生すると、電波を利用しているユーザーへ提供するサービスの質が低下してしまいます。その不調やトラブルが発生しないように、未然に防ぐことが仕事内容となります。

災害などが起こった場合にはいち早く復旧する

台風や大雨などの災害が発生し、電波基地局が破損・トラブルを起こした場合にはいち早く復旧させる必要があります。携帯やスマートフォンに利用される電波は災害時こそ安否確認などで必要不可欠となります。電波塔などが再稼働不可能となった場合には、臨機応変に対応しなければなりません。ドローンを使った臨時的な基地局を設置したり、気球型の基地局を空に留置したりして、電波環境を改善した例もあります。

情報通信エンジニアになるために必要な資格とは

指定の国家資格が必須

情報通信エンジニア資格を取得するためには指定された国家資格を所持しておく必要があります。 その指定された国家資格とは以下の3つです。

情報通信エンジニア資格を得るために必要な国家資格

  • 工事担当者
  • 無線従事者
  • 電気通信主任技術者

これら3つの国家資格のうち、最低1つの資格を取得しておかなければなりません。1つも持っていない方は資格の取得対象にならないため注意が必要です。 資格の取得対象になっている方は、日本データ通信協会の公式Webサイトより資格取得のための申し込みを行うことができます。 

資格取得に際して試験などはありませんが、自宅に送付されるテキストで研修を受ける必要があります。この研修を終えると、審査を経て情報通信エンジニア資格が認定されます。

工事担当者

工事担当者は電気通信回線や端末などの設備を接続する工事を請け負ったり、工事を支援・監督したりするために必要な国家資格です。総務省によって認定されます。IP電話機やパソコン、その他家電製品などを通信回線に接続するためには工事担当者の資格が必須となります。家庭や企業内などで利用できるLAN(Local Area NetWork)の整備も工事担当者の有資格者が行います。

無線従事者

無線従事者資格は、無線設備を利用して通信を行う場合に必要となる国家資格です。総務省によって認定されます。日本には電波法という法律があり、誰もが無線設備を扱っていいわけではありません。無線設備を扱うためには無線従事者の資格を持っていないと電波法違反となり、罰金刑を課せられます。

例えば、放送局が電波を利用してテレビ放映を行う場合、無線機器で音声などをやり取りする場合のことを指します。情報通信エンジニアも無線通信分野に関する業務を行います。

電気通信主任技術者

電気通信主任技術者とは事業用の電気通信設備の工事、保全に関して監督責任者を担当することができる国家資格のことです。総務省によって認定されています。 電気通信主任技術者の資格は2種類あります。

電気通信主任技術者の資格の種類

  • 伝送交換主任技術者
  • 線路主任技術者

伝送交換主任技術者はインターネット回線やサーバー設備、電話回線など、データの送受信を伴う一定以上の規模の設備に関して、保全をおこなう方向けに必要な資格です。 一方で、線路主任技術者は通信ケーブル設備に関する管理や保全、監督業務を行う技術者向けに必要となる資格で、職種によって資格の種類が変わることが特徴です。

情報通信エンジニアになるために必要な姿勢・知識とは

継続的な努力が求められる

情報通信エンジニア資格は1回取得すれば永久に効力があるものではありません。年に1回、日本データ通信協会から送付される研修テキストを学習してレポートを提出する必要があります。 情報通信エンジニア資格は「常に最新の情報通信技術の知識の習得に努めている」ということを示す役割があるためです。 情報関連技術は日々新しいものが生み出されており、この波に乗り遅れないようにするためにも継続的な努力が求められます。

10年前と今では情報通信の方法も大きく変わっています。常に最新の情報を仕入れておかないと対応できません。   情報通信エンジニア資格は毎年、テキスト研修を受けなければいけませんが、その分継続して行なうメリットもあります。

長年、情報通信エンジニア資格を取得していることを証明するものとして「ゴールド資格者証」、「プラチナ資格者証」を受け取ることができます。   情報通信エンジニア資格を5年継続して更新するとゴールド資格者証、10年継続して更新するとプラチナ資格者証が取得できます。情報通信エンジニアとしての技術力の証明の一つになるでしょう。

仕事をする上での一般的なコミュニケーション能力

情報通信エンジニア資格を取得したら「情報通信エンジニア」を名乗れますが、それだけでは意味がありません。 情報通信エンジニア資格を仕事に生かすことが大切です。資格取得で技術力もしくは知識力を証明できたらそれを実務に取り入れましょう。

そのために必要なこととは仕事をする上での一般的なコミュニケーション能力です。 情報通信エンジニアの仕事は基地局の設置や通信インフラである電波を常に使える状態にしておくことです。   このような大掛かりな仕事が一人の力でなし得ることはできません。情報通信エンジニア同士で協力して取り組むことが重要となります。

一緒に作業する方が情報通信エンジニアの資格を保持していない場合には、情報通信エンジニア資格を取得している方が率先してリードすることも合わせて心に留めておきましょう。   チームメンバー同士で積極的なコミュニケーションを取ることで、円滑に作業を進めていけます。

情報通信エンジニアはチーム内のコミュニケーションの中心となる存在でもあります。 ご自身の知識を他の人に広めていくことも情報通信エンジニアとして重要な業務の一つです。

情報通信エンジニアになるメリット

この章では情報通信エンジニアになるメリットについて3点解説します。

情報通信エンジニアになるメリット

  • 情報通信技術関連の高度な知識を持っていることを証明できる
  • 努力義務を果たしていることを示せる
  • ご自身もスキルアップできる

情報通信関連の高度な知識を持っていることを証明できる

前の章で述べた通り、情報通信エンジニアを名乗るためには資格取得が必要です。特定の国家資格を持っていることが条件となるので、「情報通信エンジニアである」ということは、国家資格を取得した上でさらに高度な知識を習得していることを指します。

努力義務を果たしていることを示せる

情報通信エンジニアは1年ごとに研修を受けてレポートを提出し、その証明を更新することが必須条件です。 情報通信エンジニアでいるためにはこのように情報通信技術に関する新しい知識を学習しておかなければならないので、知識や技術習得への努力義務を果たしていることを示すことができます。

5年、10年と情報通信エンジニアを継続更新していれば、資格証明書の見た目も変わってきます。   仕事では元からの知識に加えてさらに高めようとする意欲も評価されるため、それを証明できるのも情報通信エンジニア資格を持っておくメリットです。

スキルアップできる

情報通信エンジニアになるとその勉強を継続する必要があります。 その理由は簡単で、研修を受けないと情報通信エンジニアの資格が失効してしまうためです。 最低でも年に一回はまとまった時間で勉強するきっかけを与えられることで、最新の情報通信技術の知識を習得することができます。

スキルアップをしたい方にはとてもおすすめですので情報通信エンジニア資格を取得して、情報通信技術を勉強する環境を構築してみてはいかがでしょうか。

まとめ

この記事では情報通信エンジニアについて知りたい、もしくはなりたいと考えている方向けに情報通信エンジニアの概要について解説してきました。 情報通信エンジニアは通信インフラをよりよいものにするために基地局を設立したり、今までのインフラを守ったりすることが主な仕事内容でした。

情報通信エンジニアを名乗るためには情報通信エンジニア資格の取得が必要で、取得するためには指定の国家資格を所持しておく必要があります。  情報エンジニア資格を持っておくことで、情報通信技術に関する専門知識や最新情報を常に仕入れていることを証明できます。ぜひこの機会に情報通信エンジニア資格の取得を目指してみてはいかがでしょうか。

 

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