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  • 電気自動車に必要な維持費は?HV・ガソリン車と比較して安くなる?
  • 電気自動車に必要な維持費は?HV・ガソリン車と比較して安くなる?

    2023.10.10更新

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    この記事を書いた人

    機電系専門ライター Div.長谷川

    長谷川

    FREE AID編集部 機電系専門ライター Div.
    アナログ回路設計・営業を経験した後ライター&ディレクターとして独立。
    電気電子・ITジャンルを得意とし、正確で分かりやすい情報の発信を行っています。

    将来的に電気自動車の導入を検討するうえで、必要な維持費が気になる方も多いのではないでしょうか。電気自動車の維持費は、HVやガソリン車より安くなるといわれています。しかし、電気自動車は初期費用が高いイメージも強いだけに、実際どのくらい維持費に差があるのか気になるところでしょう。

    そこで本記事では、電気自動車にかかる維持費の内訳や、HV・ガソリン車との比較結果を紹介します。

    電気自動車にかかる維持費は4つ

    まず、電気自動車にかかる維持費の種類について解説しましょう。電気自動車の維持費は、主に「メンテナンス代」「保険料」「税金」「燃料費」の4つに分類されます。

    メンテナンス代

    メンテナンス代とは、主に電気自動車の車検・法定点検にかかる費用のことです。車検は、安全性や公害防止など、国が定める基準を満たしているか確認する点検や整備・検査のことを指します。初回は新車登録から3年間、以降は2年間ごとに実施され、期間内に車検を受けないと公道を走行できません。

    法定点検には12か月点検・24か月点検があり、部品の故障・動作の不具合などによるトラブルを防ぐための整備・点検を行います。24か月点検のほうが点検項目が多く、車検と一緒に行われる場合がほとんどです。

    このメンテナンスは電気自動車とガソリン車で同様に行う必要があります。ただ、電気自動車はエンジンオイルやフィルターが必要ないため、ガソリン車より消耗品代がかかりません。そのため、ガソリン車より車検・法定点検費用は安くなると考えられます。

    保険料

    電気自動車の保険料は、任意加入の自動車保険と、加入が義務付けられている自賠責保険です。このうち、自賠責保険は法定費用に含まれており、車検時にまとめて支払います。自賠責保険料は一律で、HV・ガソリン車・電気自動車の違いはありません。

    任意保険料は加入する保険の内容や年齢・等級などで差があります。しかし、電気自動車の場合は保険料の割引が受けられるため、同じ内容の保険であってもHV・ガソリン車よりも安く抑えられる可能性が高いでしょう。

    税金

    電気自動車にかかる税金は、自動車重量税と自動車税です。このうち、自動車重量税は法定費用に含まれており、車検時にまとめて支払います。

    2022年現在、電気自動車はエコカー減税・グリーン化特例制度により、自動車重量税と自動車税は新車登録時期によって免税・減税制度が適用可能です。それぞれの新車登録期限・減税内容は以下を参考にしてください。

    税金の種類 電気自動車に対する減税内容
    自動車重量税
    (エコカー減税)
    2023年4月30日までに新車登録を行った場合、新車登録時・初回車検時の自動車重量税が免税される
    自動車税
    (グリーン化特例)
    2023年3月31日までに新車登録を行った場合、新車登録翌年度分の自動車税が75%減税される

    上記期間内に電気自動車を新車登録した場合、自動車重量税は2回目の車検から発生します。自動車重量税は重量によって金額が変わるため、小型車よりも大型車の方が高額です。

    自動車税は排気量により料金が変化しますが、電気自動車は排気量0だからといって免税される訳ではなく、排気量が最も少ない1.0l以下の税額が適用されます。2022年時点では、新車登録を行った場合の自動車税は1.0l以下で年額25,000円です。

    燃料費(充電費用)

    電気自動車は電気で走行するため、燃料費としてかかるのは充電した分の電気代です。ガソリン車と同じ走行距離であれば、電気自動車の燃料費は安く済む場合が多いでしょう。

    充電費用は、1kWhあたりの電気代÷1kWhあたりの電費(㎞)で計算できます。ただし、契約している電力会社の電気料金や、日中・夜間で電気代が異なる場合などによって充電費用は変わります。電力会社の見直しや、電気代の安い夜間に充電することで、より充電費用を抑えることが可能です。

    どのくらい安い?HV・ガソリン車の維持費と比較

    ここまで電気自動車にかかる維持費の概要をお伝えしましたが、具体的にはどの程度の費用がかかるのでしょうか。日産リーフを例に、購入から1年度目と3年度目にかかる維持費を合計すると、年間約12~19万円程度となります。具体的な金額は以下の表を参考にしてください。

    1年目 3年度目(車検実施)
    【メンテナンス費】
    車検費用0円
    法定点検費用10,000~20,000円
    法定費用0円
    ※内訳
    ・自賠責保険0円
    ・自動車重量税0円
    ・印紙代0円
    【メンテナンス費】
    車検費用40,000円(法定点検費用含む)
    法定費用21,210~2,1810円
    ※内訳
    ・自賠責保険20,010円
    ・自動車重量税0円
    ・印紙代1,200~1,800円
    【任意保険】
    60,000円
    【任意保険】
    60,000円
    【自動車税】
    6,500円
    【自動車税】
    25,000円
    【燃料費】
    45,000円
    【燃料費】
    45,000円
    合計:121,500円 合計:191,210円

    ※車体重量1.6t、排気量1.0以下、エコカー減税・グリーン化特例制度対象
    ※2022年に購入、2023年4月1日から1年度目として計算
    ※燃料費は年間10,000km走行したとして計算
    ※電費6km/kWh、電気代27円/kWhで計算

    HVと比較すると最低3万円以上安くなる

    HVの維持費と比較すると、電気自動車の維持費は最低でも3万円以上は安くなります。日産リーフと同等サイズのHVを例に、年間維持費をまとめました。

    1年目 3年度目(車検実施)
    【メンテナンス費】
    車検費用0円
    法定点検費用20,000円
    法定費用0円
    ※内訳
    ・自賠責保険0円
    ・自動車重量税0円
    ・印紙代0円
    オイル点検費用5,000~10,000円
    【メンテナンス費】
    車検費用40,000円(法定点検費用含む)
    法定費用21,210~2,1810円
    ※内訳
    ・自賠責保険20,010円
    ・自動車重量税0円
    ・印紙代1,200~1,800円
    オイル点検費用5,000~10,000円
    【任意保険】
    60,000円
    【任意保険】
    60,000円
    【自動車税】
    9,000円
    【自動車税】
    36,000円
    【燃料費】
    64,000円
    【燃料費】
    64,000円
    合計:158,000円 合計:226,210円

    ※車体重量1.4t、排気量1.2~1.8l、エコカー減税・グリーン化特例制度対象のHV
    ※2022年に購入、2023年4月1日から1年度目として計算

    HVと電気自動車の維持費を比較すると、自動車税・燃料費の所で差が生じます。特に、HVよりも電気自動車の方が燃料費が安いことが大きな要因です。さらに、電気代の下がる夜間充電や電力会社の見直しなども合わせれば、電気自動車の維持費は今回の比較結果以上に安くなる可能性もあります。

    ただし、加入する任意保険の金額によっても維持費に差がでます。電気自動車の維持費をより抑えたい場合は、任意保険も慎重に検討する必要があるでしょう。

    ガソリン車と比較すると5~10万円近く安くなる場合も

    ガソリン車の維持費と比較すると、電気自動車は5~10万円近く安くなる可能性があります。電気自動車の維持費が、ガソリン車よりも安くなる大きな要因は燃料費です。ガソリン車はHVよりも燃費が劣るため、より燃料費がかかることが考えられます。

    ガソリン車の燃費15km/l、ガソリン代160円/l、1万km走行で計算した場合、年間の燃料費は10万円以上必要です。さらに免税・減税制度が適用されない場合は、ガソリン車の自動車重量税や自動車税も高くなります。オイル・バッテリー交換など消耗品も多いため、メンテナンス費用も電気自動車よりかかるでしょう。

    加入する任意保険にもよりますが、電気自動車の維持費はガソリン車よりも相当安くなる可能性が高いといえます。

    まとめ

    今回は、電気自動車の維持費について、ガソリン車との比較も含めてお伝えしました。電気自動車は消耗品が少なく、免税・減税制度により税金も優遇されることから、HV・ガソリン車と比べて維持費を安く抑えられます。

    初期費用はガソリン車よりも高くなる傾向がありますが、国や各自治体が各種補助金を交付しているため、条件次第で初期費用を抑えることも可能です。普段の生活範囲や主な移動手段、購入予算なども合わせて比較しながら、電気自動車の導入を検討することをおすすめします。

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